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    • Contemporary Art 2.012展
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  • 中国
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    すっかり座席がなくなった国立競技場解体作業(2015.3.20)。


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    3331ART FAIRオープニング。久々の現代美術鑑賞。



    先日、高杉隆氏と池田信夫氏の名誉毀損裁判で、池田氏の敗訴となった。

    ことの詳細は、他に任せるが、池田氏はネットで高杉氏が読売の記事を盗用したと中傷。

    それに上杉氏が名誉毀損を訴えた裁判だが、なんと池田氏は、2チャンネルの記事を根拠にしていたとわかった。

    池田氏は経済学者で大学でも教鞭をとるのだが、2チャンネルが元ネタとは、

    とってもカオスな時代だ。

    天皇はサヨクだし、有識者が指摘する売国政策は、愛国精神だと賞讃するし。

    まるで、地軸が逆転したみたいに価値観が錯綜している。

    今、マスコミは中国やロシアへの脅威を掻き立て、集団的自衛権行使の後押しで必死のようだ。

    それよりもっとデカいニュースは、アジアインフラ投資銀行(AIIB)の発足に、イギリス、フランス、ドイツ、イタリアが参加を表明したことではないだろうか。

    続けて、台湾、スイス、ニュージーランド、ルクセンブルグなども参加を表明。サウジもクエート、カタールはすでに参加しているようだ。

    日本の報道では、さわりを流して終わりのようだが、鳩山クリミア訪問より重要ではないだろうか。

    日本が、アメリカの許可なしに、参加表明できるとは思わないが、これからは中ロ、EUのトランスユーラシア経済圏への動きは、止まらないだろう。

    2011年、ロシア・プーチン大統領は、リスボンーウラジオストックまでの経済共同体構想を表明。

    それからウクライナ内戦、中東で、ISが激化。

    ウクライナはロシアから、シリアはカタール、サウジからEU諸国への天然ガス・石油パイプラインの中継地点。

    アメリカの軍産複合体や帝国主義者の覇権争いにとって、ロシア・中国にEUが、合体したら大打撃。

    ウクライナを巡る核戦争は、あながち誇大表現ではない。

    それ以外にも、シオニズムや武器商売なども、からむのだろうが、第一次大戦も第二次大戦も、エネルギーの支配権争いがトリガーになっている。

    日本は、ボソっと麻生財務相が、AIIB参加への示唆までしか発言できない。

    かってに参加を表明しようものなら、抹殺だろう。それができるのは、鳩山元総理ぐらいか。。。

    中国 アジアインフラ投資銀行への参加呼びかけ(NHK NEWS WEB) http://www3.nhk.or.jp/news/html/20150317/k10010019001000.html


    それで、反中国派には、溜飲をくだすような小説があります。

    これを読むと、辺野古基地も集団的自衛権を容認するようになるかもしれない。


    『チャイナ インベイジョン 中国日本侵蝕』 (柴田哲孝著 講談社文庫)

    自分は、NO WARだから、ちょっと読後感は、よくないが、勉強になった。

    小説の中に出てきた、中国の『国防動員法』は、実際に、2010年7月に制定されていた。

    (Wikipediaより抜粋)

    中国国内で有事が発生した際に、全国人民代表大会常務委員会の決定の下、動員令が発令される

    国防義務の対象者は、18歳から60歳の男性と18歳から55歳の女性で、中国国外に住む中国人も対象となる。

    個人や組織が持つ物資や生産設備は必要に応じて徴用される。

    有事の際は、交通、金融、マスコミ、医療機関は必要に応じて政府や軍が管理する。また、中国国内に進出している外資系企業もその対象となる。

    以上。

    つまり、海外にいる中国人も、中国国内の外資系工場、企業も防衛法の対象になり、中国に従わなければならない。

    小説では、日本にいる観光客、留学生、海外研修生などが実は、人民解放軍の隠れ潜入兵士で、日本国中からも、攻撃するという設定だが、けっこうリアル。

    ちなみに、小説でも、アメリカ軍は助けてくれない。

    長野オリンピックの聖火リレーでの、どこからともなく現れたたくさんの中国人サポーターを思い出す。

    名古屋、新潟、福岡、札幌など、不相応に広大な、中国領事館用の土地納入問題も、実話だし、盛んに都内に建設中のマンションも、中国・台湾などへ売り渡す前提のなのは、泉岳寺の景観問題でも事実は聞かされた。

    (泉岳寺ま横に建設中の、8階建ワンルームマンションは、中国か台湾所有になるという)

    だからって軍備を増強し、対中国への牽制を正当化するが、それよりも前に、外資への土地所有チェックや、森林売買や水源地の規制を、真剣に議論した方がいい。

    でもTPP参加決定になったら、ISDN条項ですぐにもろもろの日本の規制は訴えられ、反故にされ、意味がなくなる。

    だから、早く締結したいのかもしれない。

    もし、中国侵略を危惧するなら、外壁を固めるより、トロイの木馬対策の方が、必要な気がする。

    最近、オリンピックまでに移住という言葉を聞くようになった。

    マイナンバー制と銀行口座とのリンクは3年先(2018年から)だ。

    義務ではないが、2021年から、義務化を検討し始めると言う。

    最近、NHKで特番を放映した意味をかんぐって、預金封鎖がしきりに話題にあがるが、オリンピックのあとは考えたくない。

    実際の被害者が回りには皆無なので、振り込め詐欺とかもすんなり信じられない。

    あれでATMからの振込金額の上限が一気に下がった。

    移住っていっても、鳩山さんみたいにクリミアに移住できないし。

    とにかく日本人の郵貯、年金基金、タンス預金、農協基金など、個人資産が狙われていることは、火を見ても明らか。

    争いを避け、日本を守るには、軍備より、憲法9条と日本人の平和主義と、おもてなしで、日本人を貶めたり、危害を加えたら、

    相手国と世界の損失になるような平和外交と自助努力で、世界に知らしめるしかないと思う。

    理想論だけど、引き寄せの法則でなんとかしたい、、、汗

    『守れ!泉岳寺』運動のサイト。赤穂浪士の墓地で有名な泉岳寺の真横に8階建てのマンション建設に反対する署名活動、絶賛開催中。
    ネット署名:http://chn.ge/1mspsa9
    サイト:http://urx2.nu/gpij
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